転職で年収が下がるのは後悔する？年収が下がる7つの理由や対処法を解説

「夢を実現したい」「希望の職種の募集が開始された」といった理由で、転職を考える人もいるでしょう。しかしその一方で転職をしたために年収が下がり、後悔する人が少なくありません。そのため、収入面から転職を断念する人もいます。

夢や希望を持って転職したことで収入が下がってしまうのは、できれば避けたいものです。年収が下がったことによる後悔は、理由・対処法などを知っておくと軽減できるかもしれません。

本記事では、年収が下がる理由・転職時の確認ポイントなどを中心に解説します。年収が下がる現実を前向きに捉えるマインドリセット・年収が下がった場合の対処法も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

転職で年収が下がって後悔する人は意外と多い？

転職したのに年収が下がると、「自分だけなのだろうか」「転職に失敗したのではないか」といった不安を感じます。しかしこのような不安・疑問を抱きつつも、誰かに相談することが難しい場合もあるでしょう。

実際に転職した結果、年収が下がって後悔する人は意外と多いのが現状です。その状況について、詳しく確認していきます。

年収が下がる転職は、決して珍しいことではない

厚生労働省が公式サイトにて公開している「令和5年　雇用動向調査結果の概要」の「転職入植者の状況」による転職者の賃金実働状況は以下の通りです。

• 前職と比べて増加：37.2％
• 前職と比べて減少：32.4％
• 変わらない：28.8％

上記3つのパターンにおける数字に、大きな差があるとはいえません。

さらに厚生労働省の同調査によると、「前職と比べて減少」のうち1割以上減少しているケースは23.4％となっています。大幅な年収減少をしてでも転職を選択している人も、一定数存在しているのが現状です。

これらの結果から、転職によって年収が下がるケースは決して珍しいことではないといえるでしょう。

出典：厚生労働省ホームページ（https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/24-2/index.html ）

転職で年収が下がってしまう主な理由とは？後悔を防ぐために知っておきたい7つの要因

転職で年収が下がるケースは、決して珍しいことではありません。しかしそうはいっても後悔したくないと考えるのは当然です。

転職による年収減少で後悔しないためには、下がる理由を知っておく必要があります。

後悔を防ぐために知っておくべき年収減少の理由を紹介するので、ぜひ参考にしてください。

前職より役職や等級が下がるケース

年収が下がる理由のひとつとして、前職と比較して役職・等級が下がるケースがあげられます。給料・年収は役職・等級によって比例することが多いからです。

例えば管理職と一般社員との給料を比較した場合、基本給は管理職のほうが高めに設定されています。さらに管理職は、その役職に応じて特別手当が支給されることも少なくありません。

前職では管理職のポジションで仕事をしていても、転職先では一般社員からスタートするケースもあるでしょう。基本給は低くなり、役職に応じて支給される特別手当もなくなることから、年収は下がってしまいます。

仮に前職と転職先でのポジションが同じであっても、その勤務先での勤続年数・経験などから給料が下がる可能性はゼロではありません。

未経験で異業種・異職種にチャレンジした場合

未経験で異業種・異職種にチャレンジすると、年収が一時的に下がるケースは少なくありません。実務経験の不足などにより即戦力として評価されにくいからです。

異業種・異職種へのキャリアチェンジは、採用する側にとっても一定の育成リスクを伴います。採用した人が業種・職種の仕事内容を素早く覚えて、経験者のようにすぐに成果を出してくれるとは限りません。そのため、企業としても初任給や提示年収を抑えざるを得ず、結果として年収が下がる形でのスタートになることが多いのが実情です。
とはいえ、スキルを習得し実績を積めば、中長期的なキャリアアップや収入増も十分に目指せます。
まずは経験を重ね、将来的な成長を見据えて転職を検討することが重要です。

転職時に年収交渉を行わなかった

転職時に年収交渉を行わなかった場合も、前職と比較して下がってしまうケースのひとつです。

転職時の状況・条件によっては、内定獲得時に年収の交渉ができます。ある程度のスキルレベル・経験が求められる転職は、新卒者とは異なり即戦力になる可能性が高いため、年収交渉が可能です。

転職での面接時、希望の年収額を質問されることがあります。ここで希望金額を明確に提示しておかなければ企業側の想定年収で提示され、結果的に収入が下がってしまう可能性があります。

「内定が欲しい」という希望が強い場合、希望の年収額を企業側に伝えることにためらいを感じるかもしれません。しかしその結果、採用されても大幅に収入が激減してしまうと不満・不安が募って続かない可能性があります。

希望の年収額を伝える際は、スキル・経験・実績などを根拠として、どのように企業に貢献できるのかをセットでアピールすることが重要です。「その金額に見合う価値がある」と納得してもらえるよう伝えましょう。

賞与や手当の内容を確認していなかった

賞与・手当の内容を確認していなかったケースも、年収が下がる理由としてあげられます。企業・会社によって、これらの設定・規定等が異なるからです。

例えば、前職と同じポジションで転職し、月給が上がったように見えても、賞与や特別手当が前職より少ない、あるいは支給自体がないケースもあります。特に、月給重視の給与体系では、賞与が抑えられていることが多く、結果として年収が前職を下回ることも十分あり得ます。

また、賞与の支給回数だけでなく、「算定期間」も確認しておくことが重要です。たとえば、賞与の算出期間が4月〜9月だった場合、5月に入社すると、5〜9月の5カ月間しか評価対象とならず、満額を受け取れない可能性があります。この点を見落としてしまうと、想定よりも少ない賞与額に後悔することになりかねません。
転職時は、月給だけで判断せず、以下のような点についても必ず確認しておきましょう

• 賞与の支給回数・評価基準・算定期間
• 各種手当（役職手当・資格手当・営業手当など）の有無と金額
• 福利厚生やインセンティブ制度の詳細

総年収ベースでの比較と理解を徹底することが、納得のいく転職を成功させるカギとなります。

企業研究が不十分なまま転職してしまった

企業研究が不十分なまま転職してしまうと、年収が下がる可能性が高まります。年収に響く主な企業研究のポイントは、以下の通りです。

転職する前にその企業・会社について上記のようなポイントを中心に徹底的に調べておかなければ、思うような年収は期待できません。

転職したい業界の平均年収・報酬体系・マッチング率などに重点を置いて、丁寧な企業研究を行いましょう。

残業時間の減少により収入が減った

残業時間の減少が理由で、年収が下がる可能性も否定できません。残業時間が減少すれば残業手当が少なくなるからです。

残業代については、残業している時間によっても加算される金額に違いが生じます。夜遅くまで残業する機会が多ければ、その分給料に反映されるので年収も高くなるわけです。

転職によって前職と比較して残業時間が減少するケースは、少なくありません。残業時間が減少すれば自由な時間が増加しますが、その分収入は減ってしまいます。

都市部から地方へ移住・転職したことによる影響

勤務先が都市部から地方へ変わった場合にも、年収に影響を及ぼすことがあるので注意しましょう。都市部と地方とでは、ベースとなる金額に差があるからです。

厚生労働省が公開している「令和5年賃金構造基本統計調査」の「都道府県別」を確認すると、都市圏を拠点とした企業は賃金は高く、地方に拠点を置く企業・会社のほうが給与水準は低くなっています。

例えば売り手市場といわれている業界へ転職を希望しても、拠点が都市圏と地方とでは給与に差があるケースもあります。

年収を気にする場合は、業界・職種だけにとらわれていてはいけません。転職を希望する企業・会社が、どのような場所で事業活動をしているのかもチェックするようにしましょう。

出典：厚生労働省ホームページ（https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2023/index.html）

年収が下がる転職を決断する前に確認すべき5つのポイント

転職を決断する際には、年収の減少が避けられないケースもあります。その場合、以下のような点を事前に確認しておくことが重要です。

• 年収の許容範囲
• 年収以外の不満解消の可否
• 企業の魅力
• 年収アップの可能性
• キャリアアップの可否

それぞれの確認すべきポイントについて見ていきましょう。

年収はいくらまでなら自分が許容できるのかを明確にする

転職時に年収が下がる可能性がある、または下がるとわかっている場合は、許容範囲を明確にしておくことが重要です。

例えば前職で460万円の年収をもらっていたとしましょう。転職することで年収が430万円に下がるケースと400万円に下がるケースとでは、生活などに及ぼす影響が異なります。

どのくらいまでなら年収が下がっても生活等に支障をきたさないかなどを明確にしておかないと、転職後に後悔して仕事が続かなくなるかもしれません。

• 現在の支出入を明確化
• 支出額の見直し

まずは上記2つに重点を置いて、1カ月単位での支出を徹底的に見直しましょう。
これらを行ったうえで、年収の許容範囲を明確化してください。

年収以外の不満（働き方・人間関係など）は解消できるか

年収以外の不満点を解消できるかも、転職前の確認ポイントです。

転職を考える理由は、キャリアアップ・給料面での上昇だけではありません。人間関係をはじめとする職場環境に対して、複雑な事情を抱えているケースも少なくありません。

給料面以外の事情を抱えて転職する際には、現在抱えている問題・悩みが解決するかどうかが重要です。仮に転職したことで年収が下がったとしても、収入面以外での問題が解消すれば、その職場で気持ちよく働けるでしょう。

現職に何らかの不満を抱えた状態で転職を考えている場合は、その不満・問題が解消するかどうか確認しておくことをおすすめします。

年収を下げても働きたいと思える魅力がその企業にあるか

転職先の企業・会社に対する魅力度も、転職前に考慮すべき重要なポイントといえるでしょう。魅力度が高ければ、収入面での問題をクリアできる可能性は高いからです。

たとえ年収が下がったとしても、その企業・会社にそれ以上の魅力があれば高いモチベーションで仕事ができます。その注目ポイントとして、以下のようなものがあげられるでしょう。

• キャリアアップが図れる
• 在宅ワークが可能
• 育児・介護支援あり
• 社内の人間関係が良好
• 他社に比べて休日が多め

上記は一例ですが、このようにほかの点でのマッチング率が高ければ年収が下がっても問題にはなりません。勤務継続が長くなれば年収が上がる可能性もあるので、このあたりの点についても確認しておきましょう。

努力や実績次第で年収アップの可能性があるか

年収アップの可能性の有無も、転職前にチェックすべきポイントとしてあげられます。

転職直前時は年収が前職を下回っても、努力・実績次第で年収がアップする可能性があれば収入の減少は一時的なものであり、深刻に考える必要性は軽減されるでしょう。

しかし会社・企業によっては、実績などを考慮したベースアップが見込めないケースもあります。仕事での成果が、必ずしも収入に反映されるとは限りません。入社してから何年も給料が上がらず、そのような状況下でも仕事を続けている人もいます。

年収アップの可能性の有無については、募集要項に明記されていることが多いので確認してください。「募集要項に書かれていない」「内容が不明瞭」などの場合は、事前に面接などで質問をする等をして解消しておくことをおすすめします。

将来的にキャリアアップにつながる環境かを見極める

キャリアアップにつながる環境かを見極めることも、重要なポイントです。

職種・業界によっては、経験・実績が重視されることがあります。そのような仕事に転職する場合、ある程度の経験・実績が蓄積されればさらに高い年収が期待できる会社・企業への転職が可能です。

1年・2年といった短い期間ではなく、5年後などさらに先のキャリアアップにつながる環境であれば、転職時に年収が下がったとしてもその先で高額報酬を手にするチャンスがあります。

その段階での年収減少は次のステップへ上がるための期間と考えれば、高いモチベーションで仕事ができるでしょう。

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年収が下がる転職を選んだときに意識したい前向きなマインドセット

転職後の年収が前職のそれと比較して下がった場合、わかっていてもマイナス思考になりがちです。先行きに不安を感じることもあるでしょう。

そのような場合に意識したい前向きなマインドセットを紹介するので、ぜひ試してみてください。

年収ダウンを自己成長のチャンスと捉える

年収ダウンを自己成長のチャンスと捉えてみてはいかがでしょうか。

年収が下がったことで思い悩んだり、暗い気持ちになったりしていてもその状況は解決しません。すでに下がってしまった現実にとらわれるのではなく、視点を大局に切り替えることが重要です。

年収ダウンを一時的なものと捉えて自己成長に意識を向けることで、将来的に高収入につながる可能性があります。

長年同じ職場にいると経験の幅が限られがちですが、転職によって新しいチャレンジの機会が生まれたはずです。その経験を糧にしてスキルを磨いていけば、自分の市場価値をさらに高めることができます。
自己成長によって年収アップのきっかけを戦略的につくっていくことが、長い目で見たときのキャリアの成功につながります。
目先の変化にとらわれず、広い視野と長期的な視点で現状を捉えてみてください。

ワークライフバランスを見直すきっかけにする

ワークライフバランスを見直すきっかけにしてみることも、おすすめです。

高収入が得られる仕事は、その分労働時間や責任も増え、プライベートとの両立が難しいケースも少なくありません。年収アップの裏側には、長時間労働や休日出勤など、自由な時間を犠牲にする働き方が伴うケースも少なくありません。

その点、年収がやや下がったとしても、労働時間が短縮され自由に使える時間が増えることで、生活の満足度が上がることもあります。

人生を豊かにする要素は、お金だけではありません。家族を含む人間関係や趣味などに、時間を費やすことも重要です。転職を通じて生まれた時間的ゆとりを活かし、あらためて自分にとって大切なものは何かを見直す機会として活用してみてください。

新たな環境でスキルを磨く意識を持つ

スキルを磨くことも、おすすめの前向きなマインドセットです。

ひとつの職場に長期間とどまっていると、新たなスキルを習得するチャンスが少なくなることもあるでしょう。職場の環境によってはスキルを身につけることが難しく、ルーチンワークになりがちです。

新たな環境でスキルを磨くことに意識を向ければ、高いモチベーションで仕事に取り組めるかもしれません。また磨いたスキルは、別の仕事・部署で役立つ可能性もあります。前職で得た経験なども取り入れて新たな方法を編み出すなど、さまざまな努力をすることで仕事が楽しくなるでしょう。

新たなスキルを磨くことで、昇格やベースアップといったキャリア上のチャンスを得られる可能性も高まります。転職後の環境を最大限に活かし、自身の市場価値を高める意識を持つことが、長期的な成長につながるはずです。

専門性を高めて中長期的な価値を築く

たとえ年収が一時的に下がったとしても、専門性を高めていくことは、中長期的に見て大きな価値につながります。
専門性を身につけることで、将来的に高報酬が得られる業界やポジションへのキャリアアップが見込めるからです。

しかしそのためには、一定期間以上の実務経験を積まなければなりません。市場価値としての専門性は知識だけではなく経験も重視されるため、実際の業務に携わっておくことが必要不可欠です。

年収が下がった転職先で専門性を高めておけば、市場価値も上昇していくでしょう。短期的な年収だけにとらわれず、「今どんな経験を積むべきか」「どの分野で自分の価値を高めたいか」といった視点でキャリアを見直してみましょう。
一歩先を見据えた行動が、将来的なリターンを生み出します。

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転職で年収が下がったときの具体的な対処法3選

転職で年収が下がった場合の具体的な対処方法を3つ紹介します。

いずれも具体性が高く、今からでも始められる方法なので、ぜひ参考にしてください。

まずは家賃や保険などの固定費を見直す

年収が下がった際には、まず毎月の固定費を見直してみましょう。

固定費とは、毎月支払いが発生する費用のことです。これらは一度見直せば、継続的な支出削減につながるため、家計へのインパクトが大きくなります。そのなかでもすぐに見直しが可能なものとして、以下のような固定費があげられます。

• 任意加入の保険料：保障内容を見直したり、不要な特約を外したりすることで、保険料を抑えられる可能性があります。
• 通信費：スマートフォンの料金プランやインターネット回線を見直すだけで、月額費用が半分以下に抑えられるケースもあります。

収入が減ったからといって生活の質を一気に落とすのではなく、支出の中でも「効果が大きく・すぐに見直せる部分」から調整するのがポイントです。
固定費を見直すことで、精神的な余裕や今後の資金計画の見通しも立てやすくなります。

食費や交際費などの変動費を賢くコントロールする

変動費のコントロールも、おすすめの対処法です。

例えば昼食を外食にしている人は、手作りのお弁当を持参してみてはいかがでしょうか。毎朝お弁当を作ることが困難な場合は、休日にまとめて作っておいて冷凍したり、あわせて夕食分も作って冷凍保存しておけば、さらに食費が抑えられます。

このようにひと手間を加えるだけで、変動費をコントロールすることは可能です。

そのほかにも毎月の交際費をあらかじめ決めておき、その範囲内に抑えるようにするといった方法もあるので試してみてください。

副業や投資などで収入源を増やす工夫をする

副業・投資などで、収入源を増やす方法もあります。

国は、2018年から副業・兼業を推奨する方向に転換しました。その結果、収入の補てんを目的として副業・投資などを始める人も少なくありません。

収入源を増やせば、毎月の収入は単純に増加します。年収が下がった分を補てんする際にも、有効な方法といえるでしょう。

ただしただし、副業や投資はあくまでも「選択肢のひとつ」であり、無理のない範囲で取り組むことが前提です。また、会社・企業によっては副業を禁止しているところもあるため、事前に社内ルールを確認することが重要です。

また、投資も元本割れのリスクがあるため、安易に始めるのではなく、自身のリスク許容度や生活状況に応じた慎重な判断が求められます。

「本業に支障が出ないこと」「生活を守ること」を第一に、必要に応じて収入源の選択肢を見直していくのが良いでしょう。

まとめ

転職で年収が下がることへの不安・後悔について解説しました。

転職が原因で年収が少なくなるケースは、珍しくありません。しかし長期的に見た場合には、スキルアップ・市場価値の向上などメリットも多数あります。

本記事では、年収が下がる原因・転職前の事前確認・前向きなマインドセットなどを紹介しました。これらを参考に不安・後悔を軽減させ、希望に沿った転職に挑戦してみてはいかがでしょうか。

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