転職時の年収交渉は可能？適切なタイミング、状況別の例文・伝え方を解説

近年、年収やスキルアップを目指した転職は、一般的になっています。しかし、「年収交渉をすると選考に影響があるのではないか」と、考えている人もいるのではないでしょうか。

年収交渉を成功させるためには、事前の準備が必要です。本記事では、年収交渉を行う適切なタイミングや年収交渉に必要な準備、注意したいポイントなどについて解説します。

応募先企業に年収交渉をしてもよいか？

転職するとき、応募先企業に年収交渉は可能です。ただし、妥当性を示す必要があります。年収交渉をする際は、応募先企業から提示された年収が、これまでの経験や実績、スキルに見合っていない事実を論理的に説明しなければなりません。交渉内容やタイミングによっては評価が下がり、採用が見送られる場合もあります。

転職の年収交渉の適切なタイミング

転職で年収交渉をする場合、どのタイミングで行えばよいでしょうか。適切なタイミングについて解説します。

※参考記事：転職時の年収交渉ガイド｜タイミング・伝え方・例文も紹介

内定後から内定承諾前

年収交渉を最もスムーズに進められるタイミングは、企業から内定の通知を受けた後、そして内定を承諾する前の期間です。

選考段階での交渉について

もちろん、選考の早い段階で希望年収を伝える機会はありますが、企業があなたの価値を最終判断する前に具体的な金額交渉に入ってしまうと、「条件面ばかりを気にしている」という印象を与えてしまう可能性もゼロではありません。まずは選考に集中し、自身のスキルや経験を十分にアピールすることが大切です。

内定承諾後の交渉について

一方で、内定を承諾した後は、提示された条件に合意したとみなされます。そのため、承諾書にサインした後や入社の意思を伝えた後に条件交渉を覆すのは、原則として極めて困難です。信頼関係を損なうことにも繋がりかねないため、注意が必要です。

最適なタイミングで交渉するために

雇用契約書や労働条件通知書といった書面で条件が提示されたら、内容をしっかりと確認しましょう。その上で、もし交渉したい点があれば、内定を承諾する前に、採用担当者へ相談の機会を設けてもらうのが一般的な進め方です。

選考中に希望年収を聞かれたとき

面接などの選考過程で、希望年収を質問されることもあります。これは本格的な交渉というよりは、企業側が自社の給与水準と、あなたの希望に大きな乖離がないかを確認するためのヒアリングと捉えるのが良いでしょう。

この段階では、企業の給与水準や業界相場から大きく外れない範囲で、現在の年収を少し上回る金額を希望として伝えるのが一般的です。

ここで注意したいのは、低すぎる金額を伝えたり、「お任せします」と曖昧に回答したりすることです。一度伝えた金額が基準となってしまい、その後の交渉で不利になる可能性も考えられます。

いざ質問された際に慌てないためにも、「これくらいが実現できたら嬉しい」という希望年収と、「これだけは譲れない」という最低希望年収の2つのラインを、あらかじめ自分の中で明確に設定しておくことが大切です。

逆質問で待遇について確認したい場合

逆質問の時間は、仕事内容や事業への熱意をアピールするための貴重な機会です。そのため、質問の主軸はあくまで入社後の活躍や事業貢献に関するものに設定しましょう。

その上で、もし待遇について触れたい場合は、「本日の面接のお礼と、今後の流れについて確認させてください。選考結果や条件面のご連絡は、いつ頃いただけるご予定でしょうか？」のように、あくまで今後のプロセスを確認するという形で、丁寧な言い回しを心がけるのが良いでしょう。

💡転職エージェントを利用している場合
もし転職エージェントを介して選考に臨んでいるのであれば、ご自身で直接確認する必要はありません。担当のキャリアアドバイザーに依頼し、企業側へ確認してもらうのが最もスムーズかつ安全な方法です。

キャリアアドバイザーは、あなたに代わって最適なタイミングで、角の立たないように条件面の確認を行ってくれます。面接の場では、あなたは事業への貢献意欲や自身の強みをアピールすることに集中できます。

転職の年収交渉前にやっておきたい準備

転職の年収交渉を成功させるためには、入念な事前準備が欠かせません。ここでは、年収交渉前にやっておきたい準備を4つお伝えします。

転職を希望する業種・職種の年収の相場を確認する

年収相場は業種・職種によって異なるため、転職を希望する業種・職種の年収相場を把握しておきましょう。応募する業種・職種の平均年収を知ることで、相場に合った希望額を伝えられます。

高いスキルでも相場以上の年収を希望すると、採用担当者の印象が悪くなる可能性があるため注意が必要です。一方で、未経験の場合は、相場よりも低い年収になることがあります。以下の厚生労働省の資料を参考に、給与相場を把握してください。

※参考：令和5年賃金構造基本統計調査の概況｜厚生労働省

とはいえ、こうした公的な統計データだけでは、情報収集に限界があるのも事実です。
実際の給与額は、企業規模や個人の経験・スキル、募集ポジションの緊急度など、様々な要因によって大きく変動します。 そのため、よりリアルで詳細な情報を知りたい場合は、プロである転職エージェントに相談するのも有効な手段です。エージェントは、Webサイトなどの公開情報だけでは得られない、企業ごとの給与水準や、あなたの経歴に合ったリアルタイムの市場価値を把握しています。

応募先企業の年収額を確認する

求人票に記載されている年収額は、その企業におけるポジションの給与水準を知るための重要な目安です。まずはこの範囲を把握し、自身の希望額とかけ離れていないかを確認しましょう。

しかし、単純な月給や年収の「額面」だけを見て判断すると、「転職後に思わぬ誤算があった」という事態に繋がりかねません。特に以下の点には注意が必要です。

「見込み残業代」の有無と時間

月給に、一定時間分の残業代が「見込み残業代（固定残業代）」として含まれている場合があります。例えば「月20時間分のみなし残業代を含む」と設定されている場合、月の残業が20時間を超えなければ、追加の残業代は支給されません。

賞与の有無と支給基準

月給が高めに設定されていても、賞与制度がなかったり、業績連動で支給額が変動したりすると、年収ベースでは前職を下回る可能性があります。

転職初年度の賞与

特に注意したいのが、転職した初年度の賞与です。多くの企業では、賞与の算定対象となる期間（例：10月〜3月）に在籍していないと、満額が支給されないケースが一般的です。試用期間中は算定対象外とする企業もあり、想定より支給額が少なくなることは珍しくありません。

このように、基本給や月給の高さだけで判断せず、年収を構成する全ての要素を正しく理解することが、後悔のない転職の鍵となります。

現在の年収・スキルなどの交渉材料を集める

現在の年収・スキル・実績などを棚卸ししておくことも重要です。転職する際の年収交渉では、自分の価値をアピールする必要があります。定量化されたデータを盛り込みつつ、これまでの成果や「どのように貢献できるか」を伝えることが大切です。

応募先企業を納得させられる実績やスキルを示せば、希望年収も認められやすくなるでしょう。

最低条件を決める

希望年収を決めるときには、最低金額も設定しましょう。最低希望年収を伝えていないと、応募先企業の給与相場にマッチした、他の応募者を優先される可能性があります。

また、応募先を見直す判断基準としても有効です。自身のキャリアや必要な生活費に見合わない年収になるリスクを回避でき、交渉の引き際を判断しやすくなるでしょう。

応募先企業が応募者の年収を決める基準

年収額を決める基準は企業によって異なりますが、一般的には以下の要素が重視されます。

• 企業の給与テーブル
• または前職の年収額
• 応募者の経験・スキルなど
• 面接による評価

現職・前職の年収は、企業の評価が反映されているため採用時の判断材料となります。さらに等級に応じた給与テーブルの範囲内で、応募者のスキル・キャリア、面接の評価を考慮した上で決定されるでしょう。

転職で年収交渉をする際のポイント

転職時に好印象な年収交渉を進めるためには、どのようなことに気をつけるとよいのでしょうか。ここでは、転職する際の年収交渉で注意すべきポイントについて解説します。

年収・給与に関する質問には即答しない

年収・給与に関する質問をされても即答は避け、その場で決断しないようにしましょう。特に希望額より低く提示された場合、了承してしまうと交渉し直すことは難しくなります。

まずは「検討したい」という旨を伝え、一度持ち帰ることが大切です。

別の内定企業の条件を参考に交渉する

複数の企業から内定を得ている場合、他社の提示条件を伝えることは、交渉における有効なカードとなり得ます。ただし、これは伝え方を誤ると関係性を損なうリスクも伴う、まさに「奥の手」です。

まず大前提として、この方法が通用するのは、あなたが企業から「ぜひ入社してほしい」と高く評価されている場合に限られます。もし評価に不安がある場合、企業側は交渉に応じず、他の候補者を優先してしまう可能性も考慮しましょう。

交渉の際は、単に金額を比較して「検討してほしい」と要求するのではなく、「貴社に大変魅力を感じており、ぜひ入社したい。ただ、他社様からいただいた条件も非常に良く、正直に申し上げて決断に迷っている」というように、あくまで「貴社に入社したいが、条件面で悩んでいる」という真摯な姿勢で相談するのが効果的です。

相手に「それなら、うちも条件を頑張って、あなたを迎え入れたい」と思ってもらうことが、この交渉術の成功の鍵です。

具体的な根拠を提示して自身の価値をアピールする

希望年収を伝える際は、その金額が妥当であることを示す客観的な「根拠」をセットで提示することが不可欠です。具体的な根拠があることで、採用担当者も納得しやすく、交渉がスムーズに進みます。

例えば、以下のような切り口が考えられます。

• 即戦力性のアピール：「前職での〇〇の経験は、貴社の△△事業において即戦力として貢献できると考えております。」
• 定量的な実績の提示：「月間目標を12ヶ月連続で達成し、部の売上を前年比20%向上させた実績がございます。」
• 専門スキルや資格の提示：「〇〇という専門スキルを活かして、××という成果を出した経験がございます。」

しかし、ご自身の豊富な経験の中から、どの実績が今回の交渉において最も効果的なのかを客観的に判断し、説得力のあるアピール材料として組み立てるのは、一人では難しい場合もあります。

そこで頼りになるのが、プロである転職エージェントの視点です。あなたの職務経歴の中から、応募先企業が最も魅力に感じるであろう実績やスキルを抽出し、交渉の場で効果的に伝えるための論理的なストーリー作りをサポートします。

前職の年収を聞かれたら正直に答える

前職の年収・給与を聞かれたら、正直に答えることが大切です。前述の通り、企業の評価が反映されているため、応募先企業が年収・給与を決める際の参考になります。

虚偽の申告をするとマイナスイメージになり、採用を見送られる可能性もあるため注意しましょう。前職の給与は、源泉徴収票などで確認できます。

応募先企業への感謝の気持ちと謙虚な姿勢を忘れない

転職する際の年収交渉では、応募先企業への感謝と謙虚な姿勢を心がけましょう。丁寧な言葉遣いで信頼関係を築くと、スムーズに交渉できます。応募先企業側のメリットも伝えられると、双方にとってプラスになるでしょう。

【状況別】年収交渉の例文・伝え方

ここからは、年収交渉をする際の例文や伝え方を3パターンに分けて解説します。

メールで交渉する場合

遠方であったり、採用担当者との日程が合わなかったりする場合、メールで年収交渉の相談をすることもあります。文面でのやり取りは、相手の表情が見えない分、より丁寧な言葉選びと構成が求められます。 

基本的には、内定通知や労働条件が送られてきたメールに返信する形で連絡するのがスムーズです。

【メール作成のポイント】

1.  感謝と入社意欲を最初に伝える
    交渉に入る前に、まず内定への感謝と「貴社で働きたい」という強い意志を伝えます。これにより、単なる条件目的の転職ではないことを示し、相手も前向きに検討しやすくなります。

2.「相談」という丁寧なスタンスを貫く
    「要求」ではなく、あくまで「相談」という形で切り出すことが重要です。「〜してほしい」ではなく「〜は可能でしょうか」という謙虚な姿勢が、円滑なコミュニケーションの鍵です。  

3.  希望額の根拠を具体的に示す
    なぜその金額を希望するのか、自身の経験や実績と結びつけて具体的に示します。面接でアピールした内容と一貫性を持たせることで、説得力が増します。

4.  対話の余地を残し、相手を尊重する
    一方的に希望を押し付けるのではなく、「難しいようでしたら理由をお聞かせください」といった一文を添えることで、相手の事情を尊重する姿勢を示し、対話の余地を残すことができます。

電話や面談で交渉する場合の切り出し方と伝え方

内定後の面談や電話で、直接交渉に臨む際の会話例です。言葉のトーンや表情も伝わるため、感謝の気持ちと入社意欲を真摯に伝えることが、交渉を円滑に進めるための鍵となります。

【会話例】

【会話のポイント】

1. 感謝と入社意欲を最初に： 何よりもまず「この会社に入社したい」という強い意志を示すことで、交渉がポジティブな話し合いの場になります。
2. クッション言葉を効果的に： 「大変恐縮ですが」「差し支えなければ」といったクッション言葉を挟むことで、丁寧で謙虚な印象を与え、相手も話を聞き入れやすくなります。
3. 根拠と希望額をセットで： なぜその金額を希望するのか、自身のスキルや実績が企業にとってどれだけの価値があるのかを、自信を持って伝えましょう。
4. 対話の姿勢を忘れない： 交渉は「対決」ではなく「対話」です。相手の事情を尊重する姿勢を見せることで、お互いにとっての妥協点や代替案（例：入社後の成果に応じた昇給など）が見つかる可能性もあります。

面接時に応募先企業から希望年収を聞かれた場合

面接で希望年収を質問された際は、自身の価値を的確に伝え、後の本格的な交渉に向けた土台を築く重要な機会です。単に「〇〇万円です」と金額だけを答えるのではなく、「なぜその金額が妥当だと考えているのか」という根拠をセットで伝えましょう。

【回答例】

【回答のポイント】

1. 「前職給与」ではなく「市場価値」を基準に伝える
   「前職から〇%アップ」という伝え方は、あなたの市場価値を正しく反映していない可能性があります。あくまで「新しい会社で発揮する価値」と「客観的な市場相場」を基準に希望額を設定することで、より説得力が増します。
2. 自信と柔軟性のバランス
   希望額とその根拠は自信を持って伝えつつも、「最終的にはご相談させていただければ」と付け加えることで、傲慢な印象を与えず、対話の余地があることを示せます。

面接時に応募先企業から給与額を提示された場合

面接の段階で、企業側から具体的な給与額を提示されるケースもあります。これは、あなたの反応を見るためや、自社の給与水準を早めに伝えたいといった意図が考えられます。ここで重要なのは、その場で即答・承諾しないことです。

【回答例】

【対応のポイント】

1. その場で即答しない： 提示額に納得がいかなくても、その場で「低い」と表明するのは得策ではありません。一度持ち帰り、冷静に検討する姿勢が重要です。
2. まずは感謝を伝える： どんな金額であれ、具体的な提示をしてもらえたことに対して、まずは感謝を伝えるのがビジネスパーソンとしてのマナーです。
3. 話の主導権を「価値のアピール」に戻す： 話題を給与から「自分がどのように貢献できるか」という、面接本来の目的に戻すことで、評価をさらに高める機会に変えることができます。

💡転職エージェントを利用している場合
もしエージェントを介していれば、この状況は非常にシンプルになります。「給与の件は、担当のエージェントを通してお話しさせていただいておりますので」と伝え、ご自身での直接の回答をスマートに回避できます。予期せぬ事態に冷静に対応するためにも、エージェントは心強い存在です。

後悔のない転職のために。年収交渉はプロ（転職エージェント）に任せる選択肢も

ここまで、年収交渉における様々なテクニックや注意点について解説してきました。しかし、これら全てを一人で実践し、納得のいく結果を得るのは、決して簡単なことではありません。

年収交渉には、

• ご自身の客観的な市場価値の把握
• 企業の複雑な給与体系の理解
• 希望額を伝える際の、心理的なハードル
• 伝え方一つで、企業との関係性を損なうリスク

など、多くの困難が伴います。

もしあなたが、少しでも年収交渉に不安を感じているのであれば、プロである転職エージェントを頼ることを強くお勧めします。

転職エージェントは、単に求人を紹介するだけではありません。年収交渉においては、あなたの「心強い代理人」であり、「プロの参謀」となります。

• 最新の市場データに基づき、あなたの価値を最大化する交渉戦略を立案します。
• 聞きにくい給与体系や初年度の賞与についても、あなたに代わって円滑に確認します。
• 第三者の客観的な立場で、冷静かつ論理的に交渉を進めます。
• 「あと少し条件が上がれば…」というあなたの本音を、角が立たないように企業へ伝えます。

年収は、あなたのこれまでのキャリアへの評価であり、これからのモチベーションを左右する重要な要素です。入社後に「もっと交渉すればよかった」と後悔しないために、そして、あなたが本来集中すべき「新しい会社で、いかに活躍するか」を考えるために、その専門的な役割を私たち転職エージェントに任せてみませんか。

まずは、あなたのキャリアプランや希望について、こちらからお気軽にご相談ください。

まとめ

転職する際の年収交渉は、内定後から内定承諾前がベストなタイミングとされています。ただし、面接時に交渉が必要な場合もあるため、あらかじめ年収相場の確認や、交渉材料となるスキル・キャリアの棚卸しをしておくとよいでしょう。もし、自分で年収の交渉をするハードルが高い場合は、転職エージェントを利用してはいかがでしょうか。

SQiL Career Agentは、営業パーソンに特化した転職・キャリア支援サービスです。営業経験を生かせる求人が豊富で、営業職に求められる抽象度の高い「営業スキル」を言語化できるため、よりピンポイントにご提案ができます。