今後伸びる業界7選！見極めポイントやメリット、転職する際に注意すべき点をご紹介！

AIやデジタルの急速的な発展によって社会は大きく変化しています。こうした中で、浮き沈みしている業界もあります。

他業種に転職を検討している人の中には、今後伸びる業界を目指したいと思っている人が多いはずです。成長の真っ只中にある業界では社会の最先端の部分に携われる可能性が高く、なおかつ長期にわたり安定的に働けることも期待できる傾向にあります。また、社会の発展に貢献していると感じられることから得られる充足感は大きなものです。

しかし、今後伸びる業界に転職すれば、安定が保障されるとは限りません。現在成長中の業界だからこその注意点もあります。

本記事では、今後伸びる業界と伸び悩む業界を確認した上で、今後伸びる業界を見極める方法や今後伸びる業界を目指す上での注意点などを解説します。

今後伸びる業界7選

成長を期待できる業界で働きたいと思いつつも、どのような業界が該当するのか分からない人も多いのではないでしょうか。

今後伸びる業界として、以下の7つが挙げられます。

• IT業界
• WEB広告業界
• 電子部品・半導体業界
• デジタルエンタメ業界
• 医療・介護業界
• 農業（スマート農業）
• EC業界

それぞれ確認していきましょう。

IT業界

総務省の「情報通信白書（令和4年）」によると、世界のICT市場（支出額）はスマートフォンやクラウドサービスの普及などによって2016年以降拡大しています。

日本の民間ICT市場（ICT投資額）は新型コロナウイルスの感染拡大を原因とした業績不振などにより、中堅中小企業を中心にICT投資案件の中止や先送りが多々見られました。
しかし、大企業ではICT投資は実施され、新型コロナウイルス感染拡大をきっかけにテレワーク実施のための環境整備を実施した企業もあります。こうした中で、社会においてITは急速に拡大しています。

また、現代社会においてはITが導入される領域が年々増えているだけでなく、各種における自動化が進んでいます。これらの開発や運用、保守に携われる人材の需要は今後も絶えないと考えられます。

WEB広告業界

国内における広告費の中でもインターネット広告費が占める割合が増えています。電通による「2023年 日本の広告費」では、インターネット広告費は3兆3330億円で、広告市場全体の成長を後押ししていることが明らかです。

ネット社会と言われる昨今、多くの人たちがスマートフォンやタブレットなどのデバイスを活用し、Webサイトを閲覧しています。ニュースやブログ、SNSなど、Webサイトにアクセスする目的は多岐にわたります。

中でも閲覧履歴などからターゲットを絞って表示できることからも効果的といわれているのがWeb広告。Web広告はテレビCMや街頭広告よりも安価であることから、多くの企業にとって価格面からも広告を出す際の選択肢のひとつになっています。

電子部品・半導体業界

半導体とは電気を通しやすい導体と、電気をほぼ通さない絶縁体の中間的な性質がある物質です。導体と絶縁体の性質を使い分けることにより電流の制御を実現しています。半導体は私たちの日常生活では欠かせず、スマートフォン、パソコン、自動車、インフラなどにおいても利用されています。

半導体業界団体の米SEMIは2025年の半導体製造装置市場が前年と比べて17%アップし、1280億米ドル（1米ドル＝158円換算で約20兆円）となり、過去最高を見込む2024年を超える予測を発表。電気自動車など半導体を必要とするデバイスは今後さらに増えるため、電子部品・半導体は今後もさらにニーズが高まると見込まれています。

（参照：日経クロステック『半導体製造装置市場は24年に過去最高へ、25年はさらなる成長』）

デジタルエンタメ業界

近年、若者を中心にブランドバッグや洋服などの「モノ」消費から経験・体験を得る「コト」消費へと関心がシフトしています。形としては残らなくても、その瞬間や場所を楽しむことに重きがおかれるようになりました。

オフライン会場で開催されるライブは昔から多くの人を魅了していましたが、新型コロナウイルスの感染拡大以降は配信ライブを楽しむ人も増えてきています。芸能人に直接会うことはできず、臨場感には多少欠けるものの、交通費がかからず、手軽に視聴できるなどのメリットもあります。

今後もライブ配信は増えると考えられることからも、デジタルエンタメの市場も拡大していくと思われます。

また、同様の背景から動画配信サービスやオンラインゲームなどのサービスも成長を続けています。

（参照：財務省 広報誌「ファイナンス」より『ライブエンタメ市場の現状と今後の展望』）

医療・介護業界

現在、さまざまな分野で人手が不足していますが、医療・介護の分野もそのひとつです。

特に、介護分野における人手不足は深刻です。2021年に厚生労働省が発表した「第8期介護保険事業計画に基づく介護職員の必要数について」によると、2025年には約243万人、2040年には約280万人の介護職員が必要になると見込まれています。2025年までに必要な介護職員数をクリアするには年間5万3,000人もの増員が必要です。

すでに、親族を介護施設に入居させたいものの空きがなく、自宅で看ている人も多くいます。介護が必要なのに受けられないという人は今後ますます増えると懸念されています。

少子高齢化社会と言われる現代社会では、医療を施す必要がある人や介護が必要な人は増加の一途をたどるため、人口構成からもこの分野が縮小するとは考えられないでしょう。

農業（スマート農業）

社会におけるあらゆる分野にAIやデジタルが導入されていますが、農業においてもAIやデジタルが導入されています。こうした中で、ロボット、AI、IoTなどの先端技術を活用した「スマート農業」が注目を集めています。

農業は国民の生活基盤のひとつですが、農林水産省が2024年に発表した「スマート農業をめぐる情勢」によると、基幹的農業従事者の平均年齢は68.4歳（2022年時点）と高齢化問題が深刻です。こうした状況下、データを活用した効率的な農業経営やロボットトラクタ、スマートフォンで操作する水田の水管理システムなどによる作業の自動化が進んでいます。

農業は国にとってなくてはならない産業の1つのため、農業に直接的に従事する人はもちろん、スマート農業の推進に携わる研究者や技術者も求められています。スマート農業の推進を後押しできるスキルや知識がある人は、今後さらに重宝されるでしょう。

EC業界

国内外においてEC業界は急成長しています。経済産業省による「令和3年度 電子商取引に関する市場調査 報告書」における「物販系分野のBtoC-EC市場規模及びEC化率の経年推移 」を参照すると、2013年における物販系分野のBtoC-EC市場規模は5万9931でした。8年にわたる安定的成長の結果、2021年には13万2,865と3倍近く伸びています。

オンラインストアで商品を購入する人は在住エリアや年齢を問わず、近年において多くいます。Amazonや楽天市場は私たちの生活にもはや欠かせません。最近は、実店舗がなくオンラインでの販売のみを行う事業主も多く、非対面での売買は普及しています。

今後伸び悩む可能性が高い業界

今後伸びることが期待されている業界がある一方、伸び悩む可能性が指摘されている業界もあります。これらの業界の中には現在も求職者から高い人気を誇る業界も含まれています。

今後伸び悩む可能性が高い業界として、以下の5つが挙げられます。

• テレビ業界
• 金融業界
• 士業業界
• 出版業界

それぞれ確認していきましょう。

テレビ業界

近年、若者を中心にテレビ離れが指摘されています。NHK放送文化研究所による「国民生活時間調査2020」では、国民全体で1日にテレビを見る人が減少し、2015年は85％だったのに対し、2020年は79％に下がったことを明らかにしています。 
また、年層別では、20代以下は20ポイント前後と減少幅が大きいことを指摘しています。16～19歳については、1日にテレビを見る人は半数もいないのが現状です。

家族全員でテレビを夕食後に観ていた時代もありましたが、現代社会においてはYouTubeや動画配信サービスの普及も関係して、テレビ離れが急速に進んでいます。今後、テレビが急激に人気を回復するとは考えがたく、業界については大きな成長は見込みにくいと思われます。

金融業界

近年、地方銀行の衰退が問題になっています。日本銀行による低金利政策や地方経済の衰退が主な原因となっており、他行との再編を模索する銀行も増えると考えられています。

また、金融業界の停滞にはフィンテック（FinTech）も大きく起因しています。フィンテックとは金融（Finance）と技術（Technology）を組み合わせた造語で、金融サービスに情報技術を結びつけたものです。キャッシュレス決済や暗号資産など便利な部分もあるものの、既存の銀行は新しいビジネスモデルの構築を迫られるなど、大きな改革が求められています。さらには、銀行存続についての懸念の声も挙がっており、フィンテックが銀行の脅威となっているのは確かでしょう。

士業業界

士業はその資格を保有する人しか従事できず、なおかつ資格取得の難易度が高いものも多いです。

しかし、専門的な知識をもつ人たちが集まっている士業業界についても、縮小が懸念されています。

士業に携わる人たちが従事する業務には事務的なものも多いです。これらは専門性が高く、失敗が許されないものも多いですが、AIによる代替が可能になるといわれています。
士業業界で活躍するためには人間性やコミュニケーション力など、AIにはない部分を高めることが求められます。

出版業界

2014年頃から書店運営会社の市場退出が進んでいます。2014年以降、書店運営会社の多くが倒産・休廃業し、764社が市場から10年間で撤退したといわれています。

また、出版科学研究所の調査によると、出版物の出版販売額は減少傾向にあります。電子書籍の売り上げは増加傾向にあるものの、雑誌や書籍の売上は下がっており、2022年における雑誌の売り上げについては1996年の3分の1程度にまで落ち込んでいます。

また、SNSでファッションなどの情報を収集する人が多いので、雑誌をあえて購入しない人も増えています。

（参照：出版科学研究所『日本の出版販売額』、株式会社商工リサーチ『「書店」10年間で764社が倒産や廃業で消えた 』）

今後伸びる業界を見極めるポイント

今後伸びる業界を見極めるポイントとして、以下の5つが挙げられます。

• AIに置換される可能性があるのか
• IT領域の最新トレンドをキャッチしているか
• 生活様式の変化に対応しているか
• 生活に欠かせないものか
• 少子高齢化などの社会問題に対応しているか

それぞれ確認していきましょう。

AIに置換される可能性があるのか

特に、20代、30代の人は職業を決めるにあたって、AIに置き換えられる可能性があるかどうかも考えることをおすすめします。歳を重ねても働きやすいと考えられてきた職業であっても、AIに置き換えられればどうしようもありません。

以下の職業は、AIに置き換えられる可能性が指摘されています。

これらの職業のすべてが数年後、数十年後になくなるとは限りません。しかし、大幅なリストラや一部の優秀な人しか残れないという可能性が懸念されます。

現在、すでに事務作業の多くが自動化されていますし、チェックインやチェックアウトを自動化するホテルも増えています。

IT領域の最新トレンドをキャッチしているか

AIに置換される可能性のある職業を述べましたが、すべての職業がAIや最新技術に雇用を奪われるわけではありません。
ITのトレンドに敏感な業界は、ITと共存しながらうまくやっていくと考えられます。AIや最新のテクノロジーを導入することで、業務の効率化を実現し、従業員の働きやすさを実現できます。また、最新技術を活かし、新規ビジネスへの参加も期待できるでしょう。

IT技術は日々急速に進化しているため、すぐに取り入れることで事業成長につなげられます。

生活様式の変化に対応しているか

ビジネスモデルや事業計画をしっかり立てていたとしても、不測の事態によって大きく状況が変わることもあります。

例えば、新型コロナウイルスの感染が拡大する中で、あらゆることのオンライン化が求められました。Zoomなどを活用した非対面の販売や営業、従業員のリモートワークに早急に切り替えられた企業は社会的にも評価され、従業員の満足度も高まりました。

人々の生活様式の変化に対して柔軟に対応できるかどうかは業界の成長性に大きく関係しています。

生活に欠かせないものか

生活に欠かせないものは社会情勢が大きく変化しても、なくなることは基本的にありません。

例えば、電気や水道などのインフラ、食べ物、公共交通機関、警察、消防、義務教育機関がなくなることは基本的にないでしょう。

社会が大きく変わったとしても、これらの業務に携わっている人は現職を継続できると考えられます。

少子高齢化などの社会問題に対応しているか

少子高齢化などの社会問題に対応しているかも業界選びにおいて重要です。例えば、昨今においては子どもが減少傾向にあるため、子ども向けのサービスや商品を購入する人は以前と比べて少ないのが現状です。一方、高齢者の数は増えているため、高齢者向けのサービスや商品はアプローチの対象となる人が多いため、売れ行きも期待できます。

高齢者向けの商品やサービスのニーズは今後も高まるため、長期にわたって安定的な売上を期待できます。また、事業の縮小も考えがたいでしょう。

今後伸びる業界に転職するメリット

今後伸びる業界に転職することでさまざまなメリットを得られるイメージがありますが、どのようなメリットを具体的に得られるのでしょうか。

今後伸びる業界に転職するメリットとして、以下の3つが挙げられます。

• 市場価値を高められる
• 成長機会が多い
• 給料を上げやすい

それぞれ確認していきましょう。

市場価値を高められる

今後伸びる業界で働いていれば、自分の市場価値を高めることも可能です。今後伸びる業界では最新技術やトレンドを早期にキャッチアップできるため、自身の成長にも繋がります。新しい知識や経験を身に着けることによって、転職時にも選択の幅が広がるでしょう。

今後伸びる業界は社会がまさに求めている分野になるため、知識や経験がある人はさまざまな場所で重宝されます。

成長機会が多い

今後伸びる業界はまさに急成長の途中にあるため、こうした環境に身を置くことで社会人として得られるものは多くあります。

また、今後伸びる業界にはベンチャー企業も多いです。ベンチャー企業の中には成長過程でまだ規模が小さく業務を細分化していない企業も多いため、さまざまな業務に携われる可能性があります。

さらに、これから伸びる業界には社員の平均年齢が低い企業も多く、年齢や経験に問わずチャレンジできる環境にある企業もあります。20代や30代でも大きな仕事や社会にインパクトを与えられる仕事を任せてもらえるかもしれません。

給料を上げやすい

市場規模が年々増加している業界は、従業員の給料が高く設定されている傾向にあります。

また、実力やスキルに応じて給与を設定する企業も多く、こうした企業では勤続年数に関係なく、年収を上げることも可能です。給料を自分の努力で上げられるため、成果に応じた報酬を得たい人にもおすすめです。

今後伸びる業界を目指す上での注意点

今後伸びる業界に就職すれば安定とは必ずしも言い切れません。注意点についても理解しておく必要があります。

今後伸びる業界を目指す上での注意点として、以下の4つが挙げられます。

• ずっと安泰とは限らない
• 成長中の業界＝働きやすい環境とは限らない
• 常に新しいことを学び続ける必要がある
• 業界だけではなく職種にもこだわる必要がある

それぞれ確認していきましょう。

ずっと安泰とは限らない

今後、伸びる業界に就職したとしても、定年退職まで安泰という保障はありません。長期的な需要が見込まれている分野であっても、自然災害や戦争・紛争などによって成長がストップすることもあります。

また、成長している過程の業界であっても、大きな原因がなく業界自体が衰退する可能性も否定できません。その他にも、AIによる自動化などにより、仕事がなくなる可能性もあります。

成長中の業界＝働きやすい環境とは限らない

成長の只中にある業界はいずれにおいても働きやすい環境を従業員に提供できているとは限りません。目標達成に向けて急ピッチで進んでいる場合、従業員の労働時間は伸び、休暇を取りにくい雰囲気になることもあります。

また、成長中の業界に属する企業には人手不足の企業も多くあります。限られた従業員で業務をまわさなければならない場合、業務を細分化できないため、事務作業や清掃など分担し合わなければならないこともあります。

さらに、企業の評価制度が整っていないことも多く、プライベートを犠牲にして業務に従事したにもかかわらず、適切な評価が受けられないケースもあります。評価制度は昇給・昇進にもかかわる問題です。

常に新しいことを学び続ける必要がある

今後伸びる業界に属していると、日々最新のトレンドや技術に触れることになります。自身も新しくでてきたものを次々と学び、吸収していく必要があるため、日頃の情報収集や自主学習は欠かせないでしょう。

新しいものが好きで、好奇心が旺盛な人はその環境を楽しめるかもしれませんが、常に学び続けなければならない環境に疲れてしまう人もいます。

業界だけではなく職種にもこだわる必要がある

今後伸びる業界であればどのような職種でもよいというわけではありません。成長只中にある業界であっても職種によってはAIに置き換えられるかもしれません。

例えば、事務職や現場での作業は自動化も懸念されます。一方、AIが営業職やエンジニアの業務を完全に代替できるようになるまでには、時間がかかるといわれています。
今後伸びる業界に属するだけではなく、その業界の中で自身がどのような仕事をするのかも考える必要があります。

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今後伸びる業界に転職したいなら転職エージェントを使おう

今後伸びる業界に転職を希望する人には、転職エージェントの活用がおすすめです。

自分で今後伸びる業界を探し、企業に応募することもできますが、すべてのことを自分でイチから行うのは容易ではありません。転職エージェントを活用すれば、今後伸びる業界の求人を紹介してもらえるので、転職活動を効率的に進められます。

さらに、自己分析や面接対策のサポートも受けられるため内定をもらえる可能性が高まるでしょう。今後伸びる業界を目指す求職者も多いため、しっかりと対策した上で、書類作成や面接に挑む必要があります。

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まとめ

異業種への転職を考えている人の中には、今後伸びる業界や最先端の業界で働きたいと考えている人も多いと思います。

時代は日々変化しているため、親や自社の管理職が20代、30代のときに伸びていた業界が現代も伸びているとは限りません。このため、今後伸びる業界で働きたい人は自分で調べてみることをおすすめします。

また、今後伸びる業界で働けたとしても、定年まで安泰という保障はありません。社会は日々変化し、ニーズが移り変わっているだけでなく、国際情勢や社会情勢によっても関係します。このため、何十年後も伸び続けている業界を予想することは難しいです。

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